kotaの雑記帳

日々気になったことの忘備録として記していきます。



テレワークには、正統派の改善策に誘導する力がある

 テレワークを2か月近くやってみて、これは従来からある正統派の効率向上策の実施に誘導される働き方だと思いました。この記事は職場のマネージャを想定して書きます。

 

 COVID-19の感染拡大に伴う日本全国の緊急事態宣言は解除されたものの北九州市では再度感染拡大の気配を見せており、今後も在宅勤務できる人は在宅勤務を続けて欲しいと、政府・自治体からの要請が続きそうです。

 在宅勤務については、効率が上がったという人と、サボってしまうという人の二通りいて、全体的には従業員は出社させた方がアウトプットが多くなるというのがコンセンサスのように思います。そうは言っても在宅勤務の要請は続くので、在宅勤務でのアウトプットを増やすことが必要です。

 在宅勤務でアウトプットを下げる要因は、大きく3つ。

  1. 監視していないとサボるメンバーがいる
  2. メンバー間のコミュニケーションが減り、ルーチン化していない仕事が進まない
  3. TV会議では、会議の質が下がる

 1つ目は、オフィスにいてもサボる人はサボるので諦めるのかなぁっと思います(在宅勤務の問題ではなくて人の採用の問題)。

 二つ目は、1 on 1とか頻度を上げるとかして、マネージャがコミュニケーションのハブになっていくのだと思います。従来はメンバー間のコミュニケーションと各自の努力で問題解決をしていたのですが、マネージャとのコミュニケーションをもっと増やさなければならないと普及してきた 1 on 1ですが、これをしっかりやればマネージャが部内のコミュニケーションハブになって仕事の問題解決ができます。

 三つ目は、会議の内容をしっかり構造化していくのだと思います。この会議は、情報の共有のためなのか、何かを決めるためのものなのか、その目的を明確にし、その目的を達成するための要件を明らかにしていく。こう書くと、会議の効率化に関する基本的なことに思えますが、従来の対面での会議ではフワッとできていたことが、TV会議では中々うまくできません。せめて、会議のアジェンダづくりと、会議終わりでのラップアップを行うだけで随分と違ってきます。

 

まとめ

 在宅勤務の生産性に関しては、COVID-19によって問題が起こったわけでなく、従来からあった問題が顕在化しただけと思います。ただ、不自由な環境の中で少し工夫すれば問題は解消でき、その工夫はオフィスに出社するようになってからも使える正統派の施策です。